特定機能病院リハビリテーション病棟入院料

特定機能病院リハビリテーション病棟入院料とは？

高度な医療を担う特定機能病院が、集中的なリハビリを行う病棟を持つ場合の入院料です。回復期リハビリテーション病棟入院料と似た枠組みですが、重症の患者さんの受け入れ割合がより高く設定されています。

主な要件

• 特定機能病院であること。回復期リハビリテーション病棟入院料が特定機能病院以外を対象としているのに対し、こちらは特定機能病院が対象です。
• リハビリテーション料の届出：心大血管疾患・脳血管疾患等・運動器・呼吸器の各リハビリテーション料（Ⅰ）の届出を行っていること。
• 人員配置：リハビリテーション科を標榜し、その病棟に専従の医師１名以上、専従の理学療法士３名以上、作業療法士２名以上、言語聴覚士１名以上、専従の管理栄養士１名以上、在宅復帰支援を担当する専従の社会福祉士等１名以上を常勤で配置すること。
• 重症の患者さんの割合：新規入院患者のうち重症の患者さん（日常生活機能評価で10点以上またはＦＩＭ得点で21点以上55点以下、高次脳機能障害または脊髄損傷と診断された方）が４割５分以上であること。回復期リハビリテーション病棟入院料１・２の３割５分以上より高い基準です。
• リハビリの量：回復期リハビリテーションを要する状態の患者さんに対する１日あたりの提供単位数が平均３単位以上であること。
• リハビリテーション実績指数：訪問指導や外来リハビリを行う場合、届出を行う月と各年度の４月・７月・10月・１月に算出した実績指数が42以上であること。
• 土日・休日の提供：土曜日・休日を含めすべての日にリハビリを提供できる体制を備え、曜日によって提供単位数に著しい差が出ないようにすること。理学療法士または作業療法士のうち１名以上がいずれの日にも配置されていること。
• 療養環境：病室の床面積が内法で患者１人につき6.4平方メートル以上であること。患者さんの利用に適した浴室と便所が設けられていること。
• 情報の掲示：前月までの３か月間に退棟した患者数とその状態区分別の内訳、直近のリハビリテーション実績指数を、少なくとも３か月ごとに院内に掲示し、ウェブサイトにも掲載していること。

患者さんにとってのメリット

• 高度な医療を担う病院で、急性期の治療からリハビリまで続けて受けられます。
• 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に加え、管理栄養士と社会福祉士も配置されています。
• 土日も休まずリハビリを受けられます。
• リハビリの成果を表す実績指数が掲示・公開されています。

費用の扱い

入院料として算定されます。加入している公的医療保険の自己負担割合に応じた分が窓口でのお支払いに含まれます。高額療養費制度の対象になるため、ひと月の自己負担には上限があります。

まとめ

特定機能病院リハビリテーション病棟入院料は、特定機能病院の中に回復期リハビリの機能を置くための入院料です。重症の患者さんを４割５分以上受け入れることが、通常の回復期リハビリテーション病棟との主な違いです。