認知療法・認知行動療法３

認知療法・認知行動療法３とは？

うつ病や不安症などに対して、ものの受け取り方や考え方のくせに働きかけて症状を和らげる心理療法を行うための基準です。
区分は１〜３に分かれ、３は、経験を積んだ公認心理師が面接を担う場合の区分にあたります。

主な要件

• 前提：認知療法・認知行動療法１の基準を満たしていること。
• 公認心理師の配置（区分３に固有）：次のすべてを満たす専任の常勤公認心理師が１名以上勤務していること。
• 同席の経験：認知療法・認知行動療法１を届け出ている医療機関の外来に２年以上勤務し、治療に係る面接に60回以上同席した経験があること。
• 自ら実施した経験：うつ病等の気分障害、強迫性障害、社交不安障害、パニック障害、心的外傷後ストレス障害、神経性過食症または不眠症の方に対して、認知行動療法的アプローチに基づく面接を過去に５症例60回以上実施していること。
• 研修の修了：国・関係学会・医療関係団体等が主催し修了証が交付される研修で、認知行動療法の基本的技能を含む２日以上のものを修了していること。研修の講師に、厚生労働省の「認知行動療法研修事業」でスーパーバイザーを経験した者が含まれていること。

患者さんにとってのメリット

• 薬だけに頼らず、考え方のくせに働きかける治療を受けられます。
• 担当する公認心理師は、同席60回以上・自ら５症例60回以上という経験を積んでいます。
• 研修の講師の要件まで定められており、我流の進め方になりにくくなっています。

費用の扱い

診療報酬上の管理料などとして算定されます。算定された場合は、加入している公的医療保険の自己負担割合に応じた分が窓口でのお支払いに含まれます。

まとめ

認知行動療法を、経験を積んだ公認心理師が担う場合の区分です。届出の内容は地方厚生局が公表しています。